AIは役者と脚本家を駆逐する？映画における「AIによる人材の代替」を検証する

映画業界に影を落としているハリウッドのストライキでは、映画制作におけるAI活用が争点の1つになっています。アメリカの役者や脚本家は、自分たちがAIによって代替されてしまうのではないか、という危機感を抱いているのです。こうした状況をふまえて、本稿では演技あるいは脚本制作におけるAI活用の現状を確認したうえで、AIによる役者や脚本家の代替の現実味を検証します。

より多くの脅威にさらされている一般人

アメリカ俳優組合（正式名称「映画俳優組合-アメリカ・テレビ・ラジオ芸術家連盟」：Screen Actors Guild – American Federation of Television and Radio Artists、略称「SAG-AFTRA」）は2023年7月14日よりストライキを継続しています。ストライキする理由と要求をまとめたウェブページには、AIに関する要求事項も掲載されています。その要求とは、映画制作におけるAI活用のルールを制定したうえで、演技の「デジタル・レプリカ」が制作される場合には、当該俳優の同意と報酬を約束する、というものです。

演技のデジタル・レプリカを制作する主要な技術には、数年前から映画で活用されるようになったディープフェイクがあります。最近では映画『インディ・ジョーンズと運命のダイヤル』において、この技術を使って現在81歳のハリソン・フォードの若き日を鮮明に再現しました。映像メディアFlick Lusterが2023年7月10日に公開した記事によると、ハリソン・フォードのディープフェイクを制作するのに映画製作費の3分の1に相当する1億ドルが費やされたと言われています。

テクノロジーをテーマとするBBCのサブメディアBBC Futureは2023年7月19日、デジタル・レプリカに関する特集記事を公開しました。この記事では、デジタル・レプリカ制作を専門とするWorldwideXR社を紹介しています。同社はアメリカの物故したセレブリティに関する肖像権を管理するCMG Worldwideと業務提携して、有名故人のデジタル・レプリカを制作しています。同社のトラヴィス・クロイド（Travis Cloyd）CEOによれば、ジェームス・ディーンのデジタル・レプリカがSF映画『Back to Eden』（原題）に出演する予定、とのことです。

有名故人のデジタル・レプリカに関連する法律は、アメリカに関して言えば、州ごとに異なります。なかでもニューヨーク州は、死後に至るまで「パブリシティ権」を認めています。しかし、同州であっても有名故人の遺族が故人のイメージを毀損するようなデジタル・レプリカ制作に同意した場合、この同意を差し止める方法はありません。

実のところ、有名故人より一般個人のほうがデジタル・レプリカ化されるリスクにさらされています。というのも、一般個人のデジタル・レプリカ制作に関連する法律の整備はあまり進んでいないからです。こうした現状は、例えば一般個人を標的にしたディープフェイク・ポルノ制作のようなケースを考えれば、その深刻さがわかるでしょう。したがって、デジタル・レプリカをめぐる法整備は有名無名を問わず基本的人権の一環として進めるべきでしょう。

進むデジタルヒューマンのビジネス活用

デジタル・レプリカを制作する方法には、ディープフェイクの他にもデジタルヒューマンがあります。CNET Japanが2023年7月18日に報じたところによると、SAG-AFTRAの交渉責任者ダンカン・クラブトリ―・アイランド（Duncan Crabtree-Ireland）氏は、雇用主側の映画・テレビ製作者同盟（Alliance of Motion Picture and Television Producers：略称「AMPTP」）からエキストラをAIでスキャンして、1日分の出演料の支払いだけでエキストラから生成したデジタルヒューマンを永久に使えるようにする（理不尽に聞こえる）提案を受けた、と述べています。

Studios’ proposal to SAG-AFTRA included scanning background actors using AI and paying them for a days work

The studios would then be able to use that likeness forever with no payment or consent pic.twitter.com/PqIbHFA1hs

— Culture Crave 🍿 (@CultureCrave) July 13, 2023

映画制作においては物議を醸しているデジタルヒューマンは、映画制作以外のビジネスシーンでは活用が進んでいます。こうしたなかデジタルヒューマンのビジネス活用を特集したVentureBeatの2023年7月18日公開の記事では、AIスタートアップSoul Machinesが紹介されています。同社は最近ChatGPTを統合したデジタルヒューマン制作を開始し、その制作事例として韓国のボーイズグループGOT7のメンバーであるマークのデジタルヒューマンをYouTubeで公開しました。このデジタルヒューマンは英語のみに対応していますが、将来的には韓国語と日本語にも対応する予定です。

ロンドンに拠点を置くsynthesiaもデジタルヒューマン制作を推進する企業です。同社が最近発表したHumanRFは、任意の人物を複数視点から動画撮影すると、その人物に関するフォトリアルなデジタルヒューマンを生成する技術です。この技術を実現するために、同社はさまざまなポーズをしている3D人物画像に関するデータセットActors-HQを構築しました。このデータセットの構築には160台のカメラが使われました。

前述のエキストラのデジタルヒューマン化を実現し兼ねないHumanRFに関して、synthesiaの研究者たちはこの技術は俳優を代替するものでなく、テキストによるコミュニケーションを動画に置き替えるもの、と説明しています。ちなみに同技術は、SIGGRAPH 2023で採択された技術論文として発表されました。

AIによるシナリオ生成は半人前

ハリウッドのストライキは、役者だけではなく脚本家も参加しています。アメリカ脚本家組合（Writers Guild of America：略称「WGA」）はストライキにおける要求をまとめたウェブページを公開しており、そのなかにはAIに関する要求もあります。具体的には脚本制作においてAIによる書き直し等を禁止する規制を設ける、というものです。

AIによる脚本制作に関しては、映画メディアEMPIREが2023年6月8日、Netflixオリジナルドラマ『ブラック・ミラー』シリーズの製作に携わるチャーリー・ブルッカー（Charlie Brooker）氏の体験談を報じました。同氏はブラック・ミラーの新エピソードをChatGPTを使って執筆してみようと思い、「ブラック・ミラーのエピソードを生成して」というプロンプトを入力しました。すると、同ドラマシリーズの過去のエピソードを寄せ集めたようなエピソードが出力されました。こうした出力からChatGPTにはオリジナリティがない、という感想を同氏は抱きました。

日本国内の映像メディアVookは2023年3月3日、ChatGPTに脚本を書かせてみた顛末をまとめた記事を公開しました。この記事では「専門学校での4人の男女を主人公とした物語を考えてください」というプロンプトの入力から始めて、「（劇中で起こる）トラブルをもっとドラマチックにしてください」のようにディテールを指示するプロンプトを追加していきました。こうして完成した脚本は展開が平凡だったり、登場人物の人物像が急変したりと不完全な部分がありながらも、脚本としての体裁は整ったものとなりました。

以上のように映画制作に関連したAI活用最新事例をまとめると、映像表現に関してはアメリカ俳優組合が危惧する「AIによる役者の代替」は絵空事とは言えず、早急に何らかのルール作りが必要でしょう。対して脚本制作については、AIはまだプロの人間には及ばないのが現状のようです。とは言え、ChatGPTをはじめとする大規模言語モデルは急速に進化しているので、脚本制作においてもAIが人間を脅かすのは時間の問題なのかも知れません。

Writer：吉本幸記、Image by ShutterStock